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2013-09-04
ソース(記事原文):メドページ・トゥデイ
コルヒチンは心膜炎の第一選択薬になるかも
メドページ・トゥデイ(2013年9月2日)― 更新日:2013年9月4日
メドページトゥデイ、カーディオロジー・エディター、クリス・カイザー(Chris Kaiser)著
F.ペリー・ウィルソンMD, MSCE(F. Perry Wilson, MD, MSCE);ペンシルベニア大学ペレルマン医学大学院医学講師、およびドロシー・カプトMA, BSN, RN,ナースプランナー(Dorothy Caputo, MA, BSN, RN, Nurse Planner)によるレビュー
抗炎症作用を持つコルヒチンの適応が、急性心膜炎の治療および再発予防にまで拡大される可能性を無作為化試験が示唆している。
イタリア・トリノにあるヴィットリア病院(Vittoria Hospital)のマッシモ・イマジオMD(Massimo Imazio, MD)と共同研究者らによると、標準治療に加えコルヒチンを服用した群では患者の16.7%にしか頻発性・再発性心膜炎を認めなかったのに対し、プラセボ群では37.5%だったそうだ。
この研究者らは『NEJM(New England Journal of Medicine)』オンライン版に発表した研究論文の中で、コルヒチン群の相対リスクの減少率は44%、治療必要数は4であったと述べている。結果は、同時期にアムステルダムで開催の欧州心臓学会議(European Society of Cardiology)年次総会でも発表された。
「確かに良いニュースではありますが、コルヒチンは決して無害ではないことを忘れてはいけません」。ペンシルベニア大学(University of Pennsylvania)のマリエル・ジェサップMD(Mariell Jessup, MD)はメドページトゥデイにそう語った。
「この薬は腎臓から排泄されるため、腎不全の患者には有害となるおそれがあります」。
コルヒチンは古くから、主に痛風発作の予防および治療に使われてきた。米国では「コルクリス(Colcrys)」として、頻繁に再発を繰り返す痛風に対し日頃の予防での使用や、家族性地中海熱の治療目的での使用が認められている。心膜炎に対する使用は、欧州でも米国でも適応外である。
心膜炎に使われるようになったのはごく最近のことだ。先行研究の『急性心膜炎に対するコルヒチン研究(COPE試験)』において、イマジオ博士らは、コルヒチンが再発性心膜炎を50%減少させることを明らかにした。
コルヒチンは「最終的に、特に特発性症例において初期治療となる」かどうか調べるため、彼らは今回の多施設共同無作為化二重盲検プラセボ比較試験『急性心膜炎に対するコルヒチンの検討(ICAP試験)』を計画した。
2005年8月から2010年12月にかけて、イタリア北部にある5つの総合病院から計240名の患者を登録した。患者の初発心膜炎は、特発性(77%)、ウイルス性(0%)、心外傷後(20%)、結合組織病と関連(3%)という内訳であった。
コルヒチン(3カ月間 0.5 mg/日または1.0 mg/日)群とプラセボ群のいずれかに、患者を1対1の比率で無作為に割り付けた。低体重の患者、および副作用がみられる患者にはコルヒチンを0.5 mg/日で投与した。
コルヒチンまたはプラセボと併せて行う標準治療は、アスピリン800 mgまたはイブプロフェン600 mgを7~10日間、8時間おきに使用し、その後3~4週間にわたり漸減するというものであった。標準治療がアスピリンでもイブプロフェンでも、コルヒチン群で頻発性・再発性心膜炎のなかった患者について求めたカプラン・マイヤー曲線に差はみられなかった。
アスピリンやイブプロフェンが禁忌の患者には、グルココルチコイド療法を行った(コルヒチン群5%、プラセボ群8%)。多変量解析において、グルココルチコイドの使用はC反応性蛋白の上昇と同様、再発の独立危険因子であった。
患者には事前に定めた間隔で定期的に来院してもらい、少なくとも18カ月、追跡調査を行った。平均年齢は52歳、ほぼ3分の2が男性だった。
再発率はコルヒチン群が9.2%、プラセボ群が20.8%であり、再発予防のための治療必要数は9であった。
副次評価項目に関しては、コルヒチンは「72時間時点での症状持続率(19%対40%)」、「患者1人あたりの再発回数(0.21回対0.52回)」、「心膜炎関連の入院率(5%対14%)」を下げた。これらの差はすべて有意だった。
また、コルヒチンは最初の再発までの期間も延長させた(24週対17週)。
研究者らは今回の結果を、その他の患者集団、妊娠中や授乳中の女性、子どもには適用できないかもしれないと注意を促している。また患者数が比較的少なかったために、まれな有害事象を確認できなかった可能性がある。最後に、3カ月の投与期間を選んだのは任意であり、もっと長期的に投与すれば「再発率をさらに9~10%下げるかもしれない」という。
この研究は、イタリアのトリノ保険局(Azienda Sanitaria Locale 3 of Turin)およびアカルピア(Acarpia)の支援を受けて行われた。
イマジオ博士らは、利益相反に関する情報はないと報告した。
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